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下記の図から、消防設備をきちんと設置していなかった建物は、設置されていた建物よりも火災件数が14倍以上発生しています。
また、きちんと消防設備を設置していれば、火災が発生しても全焼や半焼といった被害拡大を抑えることができることが分かります。
※参照:東京消防庁発表「消防用設備等及び防災設備等の連動等に係る課題と防火安全対策へ向けた提言」
※調査条件:平成10年から平成19年までの10年間で東京消防庁管内で発生した防火対象物からの火災
※対象消防用設備:スプリンクラー設備・自動火災報知器・屋内消火栓設備
建物の種類や規模に応じて、消防設備の設置が義務づけられています。
また、設置した消防設備は、いつ火災が発生しても問題なく使用できるように、定期的な点検を行う義務もあります。
定期点検の結果等で改修の必要性があると判断された消防設備は、速やかに工事を実施し安全のシステムを確立しなくてはなりません。
SUNLEADでは、初めて消防設備を設置するお客様から改修をご希望のお客様までお客様の状況に合わて適合する設備や設置場所等のアドバイスから設計・施工まで対応させていただきます。
消火器。
設置する場所の用途に適正な消火器を設置する必要がある。
ポンプがあり、災害時はポンプを回しホースから消火する設備。
屋内用は消防隊が火災現場に到着するまでの初期消火用で、建物内にいる人々が操作を行う。
屋外用は、放水の能力が高く、軒高の高い工場、倉庫などの消火、延焼阻止に用いる。
建物の天井に付けられたヘッドが熱を自動的に感知して散水し消火する設備。
水を霧状に噴射し、油火災や変電設備等の普通の消火設備では適応のでき無い火災を鎮圧する設備。
特に屋外タンクなど建物そのものが容器になっている様な建築物の場合、水を噴霧することで、タンクの破損などによる火災の拡大を防ぐ効果を持つ。
泡を使用するとこにより、水よりも消火能力が高くなり特に油火災に威力を発揮するため、駐車場などに使用されることが多い。ただし、水を含んだ泡を用いるため充電部やコンピューターなどがある部屋での使用には向かない。
部屋を区切り、室内を二酸化炭素などを充満させ消火する設備。
サーバー室など水の使用が困難な場所に設置される。消火設備起動後は無酸素状態となるため、人は入室できない。点検・復旧作業にはきちんとした知識・経験が必要とされる設備。
粉末消火薬剤による消火設備。色々な種類があり、駐車場によく設置されている。
消防ポンプ自動車や、可搬消防ポンプと水源からなる設備で、二階までの建築物であれば消火栓設備に代替し得る。
主に熱や煙を感知する感知器とその信号を受信する受信機が設置されており、火災を感知し建物にいる人に火災を知らせるため非常ベルが鳴る設備。
設置されていない建物と比べると火災時の死亡率が低いという統計もでている。
ガス漏れを感知し報知する設備。この設備は地階又は準地下街と呼ばれる場所に設置される。
漏電を検知する設備。
所轄消防署へ通報する設備。この設備は主に病院、老人ホーム等に設置されてる。
自動的に火災を感知する自動火災報知設備とは違い、押しボタンを押すことにより非常ベルが鳴動し火災を周囲に警報する。自動火災報知設備の設置されている場合には免除される。
ホテルや病院など規模や用途により設置が義務となる。通常の放送設備に非常ボタンを持たせ、ボタンを押すことにより優先的に全館に放送できる機能を持つ。
煙を排煙ファンを使い外に排出する設備です。
火事での死亡する原因の大きな要因として煙による一酸化炭素中毒が挙げられる。
建物の外に設置された送水口と各階にある放水口が繋がっておりポンプ車を送水口に接続し消火活動を行う。
消防隊が円滑に消火活動が出来る様、建物に取り付けられている。
送水口は連結送水管と一緒だが、放水口がスプリンクラーの様に天井に取り付けられている為、自動的に消火を行う。
主に消火活動の困難な地下や無窓階などに設置される。
消防隊が消火活動の際に使用する電気を供給する設備。
避難する際に必要な設備。
避難はしご、緩降機、救助袋、すべり台等種類もあり、建物の用途に応じて設置される。
室内において非常口・避難通路を示す為の、発光する標識のことである。
器具内にバッテリーが入っているので、停電時も使用できます。
消火活動の際に使用する水を貯蓄しておく水槽。